NT倍率の目安とは?NT倍率の見方とは?NT倍率の求め方と株価との関係

NT倍率の目安とは?NT倍率の見方とは?NT倍率の求め方と株価との関係

NT倍率の目安とは?NT倍率の見方とは?NT倍率の求め方と株価との関係

NT倍率の目安とは?NT倍率の見方とは?NT倍率の求め方と株価との関係とは?
こういった疑問に答えていきます。
また、株の基礎知識をご紹介していきます。
今回のコロナショックでニュースなどでも馴染みの深い日経平均株価ですが、日経平均株価とTOPIXの関係に着目した指標に「NT倍率」というものがあります。

NT倍率の求め方とは?

NT倍率 = 日経平均株価 ÷TOPIX

で求められます。

昨今の日本の株式市場は、新型肺炎の世界的な拡大などを懸念して、振れを伴って大きく下落しています。
こうした中でも、日経平均株価を東証株価指数(TOPIX)で割り、両指数の相対的な強さを示すNT倍率は一貫して上昇が続き14倍を上回ってきました。2006年以降上昇し始め、2018年以降は加速して今年の3月9日は14.18倍となりました。

NT倍率の目安とは?

NT倍率おおむね10.0 ~ 14.5前後で推移しています。・・・目安

ちなみに、NT倍率も日々変動する指標です。以下はご参考となります。

2020年4月17日時点では、【NT倍率 日経÷TOPIX】13.746


2020年5月1日時点では、【NT倍率 日経÷TOPIX】13.71の水準ですね。

2020年11月17日時点では、【NT倍率 日経÷TOPIX】15.0の水準ですね。
日経平均株価をTOPIXで割った指標であるNT倍率の過去の最高は1980年の14.72倍なのですが、11月17日は記録を更新する15.0倍、11月20日は14.78倍と東証1部全銘柄対象のTOPIXと比較して、ファーストリテイリングやファナックなど値がさ株の寄与度が高い日経平均が強すぎる状態です。日経平均が独歩高ですので、いつ調整が入ってもおかしくない状態です。

NT倍率の見方とは?

日経平均は輸出関連・ハイテクなどの値がさ株による影響が大きいのに対し、TOPIXは、大手銀行株や内需関連株など時価総額の大きい銘柄による影響が大きくなると言われています。

値がさ株とは、株価の高い銘柄のことです。たとえば、株価が100円の銘柄が、10%上がることが日経平均株価に及ぼす影響に比べ、1000円の銘柄が10%上がる(100円の値上がりする)ことによる影響力のほうが、はるかに大きくなるということです。
このことから日経平均株価の騰落に個別銘柄であるファーストリテイリングが与える影響力を示す寄与度は8%超と極めて高いとも言われています。続いてKDDI、ファナック、ソフトバンクグループの3銘柄で、それぞれ4%程度です。上位4銘柄の寄与度だけで全体の20%を超えていることから、上位4銘柄の株価が動けば変動する可能性が高まるとも言えます。このことから海外投資家は日経平均株価よりもTOPIXの方を参考にするとも言われています。

NT倍率の見方としては、NT倍率が大きくなる時は、日経平均の上昇率がTOPIXの上昇率を上回っている時で、輸出関連・ハイテクなどの値がさ株が上昇していると考えられます。NT倍率が小さくなる時は、TOPIXの上昇率が日経平均の上昇率を上回っている時で、銀行株や内需関連株などが上昇していると考えられます。

NT倍率が大きくなる時輸出関連・ハイテクなどの値がさ株が上昇局面をむかえている。つまり、輸出関連・ハイテク株が買われている。
NT倍率が小さくなる時銀行株や内需関連株などが上昇局面をむかえている。つまり、銀行株や内需関連株が買われている。

株式投資信託での日経平均連動タイプと、TOPIX連動タイプのポイントとは?

株式投資信託の中でも比較的わかりやすい商品設計がなされているインデックスファンドETF(株価指数連動型上場投資信託)のなかには、日経平均連動タイプと、TOPIX連動タイプがあります。インデックスファンドやETFを購入する場合、どちらに連動するのかを確認しましょう。

インデックスファンド
日経平均株価やTOPIX、米国ではNYダウ平均株価のような株価指数(インデックス)と投資信託の基準価格が同じ値動きをすることを目指す運用をする投資信託のことを指します。例えば、投資信託名に「日経225連動型」がつけば日経平均株価、「TOPIX連動型」とつけばTOPIXと同じ値動きを投資運用目標とします。少ない資産で分散投資ができる効果があります。株価指数の動向は、ニュースなどで連日報道されますので情報収集コストが安く運用成果がほぼマーケットポートフォリオ、つまり市場に連動するインデックスファンドは、株式投資初心者・中級者にとって投資しやすい投資信託の一種と言えるのではないでしょうか。
ETF(株価指数連動型上場投資信託)
株価指数、商品価格、商品指数などの値動きに連動するようにつくられる投資信託のことを指します。ETFは投資信託の一種でありながら、証券取引所に上場している株式と同じ方法で売買することができます。代表的なETFは日経平均や東証株価指数(TOPIX)という株価指数に連動する商品で、日経平均連動型ETFを購入した場合、東証1部に上場する225銘柄に分散投資したのと同じこととなります。限られた資金で分散投資したい人には、少ないコストで分散投資ができます。また、株式の配当金に相当する分配金も受け取れます(株式型ETFの場合)。さらに、一般の投資信託と比較して手数料が安い場合が多いといえます。現在では、株価指数の値動きに対し2倍~3倍も値が動くもの、株価指数が下落すれば値上がりするものから、金やプラチナといった商品価格に連動したETFも上場されてきています。

まとめ

今回は、わたしたちに身近な存在の経済にも広がっていて、日経平均やTOPIXの関係に着目したNT倍率について、あるいはNT倍率の特徴についてみてみました。

NT倍率は2005年には10倍を下回っていましたが、その後はほぼ一貫して上昇し、足元では1992年4月8日の14.08倍以来28年ぶりに14倍を上回っています。2020年3月9日には14.18倍まで上昇し、2020年11月17日時点では15.0倍と過去最高水準に到達しています。

NT倍率は、上昇局面の後半などでの短期志向の投資家の日経平均先物買いで上昇する場合や、値がさ株や輸出関連株が相対的に上昇する場合などに拡大する傾向があります。

日経平均株価は構成比率上位銘柄の構成比が高まっており、現状ではトップのファーストリテイリングが8%超と極めて高いとも言われています。続いてKDDI、ファナック、ソフトバンクグループの3銘柄で、それぞれ4%程度です。上位4銘柄の寄与度だけで全体の20%を超えていることから、上位4銘柄の株価が動けば変動する可能性が高まるとも言えます。このため構成比の高い銘柄の影響を大きく受ける状況にあります。

昨今では構成比率上位銘柄の株価が上昇しており、これがNT倍率の上昇の主因の一つとなっているとも言えます。

構成比の高い銘柄は日銀の保有比率が高く、昨今の日銀のETF買いの影響もあるように考えられます。

*投資判断はあくまで自己責任で
日経平均とTOPIXってそもそも何?日経平均とTOPIXの特徴については、下記の記事をあわせてご覧ください。

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